円満に退職する方法
転職するにあたって、まずは現職の退職手続きを進めなければなりません。転職経験者の多くがこの退職の手続きに負担を感じているようです。では、スムーズかつ円満に退職するためにはどのように進めていけばよいのでしょうか。
円満に退職するコツをご紹介します。
目次
退職することを決めたら
転職先が決まった、転職活動に専念するなど、退職することを決めたらやるべきこととはどんなことでしょうか。
就業規則を確認する
退職日を決める前に、まずは就業規則を確認して退職に関する項目を確認しましょう。民法では退職を希望する14日前までに会社に申し出ると、退職理由に関係なく退職できると定められていますが、特別な事情がない限り、就業規則に沿って退職の申し出を行いましょう。
法律上14日前に申し出れば退職できますが、引き継ぎなどをせずにやめてしまうと会社側とトラブルになってしまう可能性もあります。円満に退職するために、就業規則に則って退職の手続きを進めましょう。
まずは直属の上司に伝える
退職することは、まずは直属の上司に伝えましょう。先に人事部に話してしまったり、同僚に話したことで周囲に伝わってしまったりすると、上司はもちろん、同僚との関係がこじれてしまう可能性があります。お互い嫌な気持ちにならないために、伝える順番はとても重要です。必ず直属の上司から伝えましょう。
伝えるタイミングも大切
直属の上司に退職する旨を伝える時は、他の人に聞かれることなく1対1で話ができる場所・時間を確保しましょう。いきなり部屋に呼んで話を始めるのではなく、「お話があるので、今日の〇〇時から、お時間いただけないしょうか?」というように事前に話をする時間を相談して決めましょう。
退職する際にやってはいけないこと
円満に退職するために、退職の報告から退職するまでに気を付けてほしいことがあります。
転職先のことは言わない
退職することを上司や同僚が知ると、転職先について聞かれることもあると思いますが、しかし、転職先に関する情報は言わないほうがよいでしょう。企業名はもちろん、入社日なども言わないことが無難です。転職先を知られてしまうことで、引き留められたり、退職に関する交渉がスムーズに進まなくなる可能性もあります。
転職先を聞かれることがあったら「希望するキャリアが叶う転職先です」と話すなど、具体的な情報は避けた言い方をするとよいでしょう。
退職交渉は丁寧かつ積極的に
直属の上司に退職する旨を伝えた後の手続きについては会社によって異なりますが、どのように進めたらよいか、なかなか回答をもらえないということもあるようです。
上司に伝えた後は指示を待つだけでなく、次にどのような手続きをすればよいかを確認しましょう。
積極的に行動することで希望する日に退職ができるようになります。
有給消化にこだわりすぎない
退職することを決めたら、有給は使い切りたいと考えるでしょう。しかし、有給を使い切ることを優先し、満足な引継ぎができなかったり、転職先の入社日を遅らせることになってはいけません。有給を全て消化したい時にはなるべく早い段階で退職する旨を伝えるようにしましょう。
円満退職するために大切なこと
上司や同僚との人間関係を良好に保ち、円満に退職するためには次のことを意識するとよいでしょう。
引継ぎは「人」でなく「組織に」
退職するための引継ぎは後任の「誰か」をイメージするのではなく、その部署や会社全体など「組織に」引き継ぐという意識で取り組みましょう。マニュアルなどを作成する際は後任の人だけが理解できるものではなく、誰が担当になっても理解できるように作成しましょう。後任がなかなか決まらず、引き継ぎ期間が短くなってしまい、退職日を遅らせてほしいと言われることもあるかもしれません。そのような状況でも、自分の希望する日に退職できるよう、マニュアルなど引継ぎ資料は早めに作成しておきましょう。
退職理由にネガティブなことを言わない
退職を上司に伝える時や、退職交渉の場で退職の理由は必ず聞かれます。ここで転職をすることを伝えるのは問題ないのですが、「なぜ転職をするのか」を聞かれた時に、現職に対する不満などは話してはいけません。不満やグチなどを話してしまうと、お互いよい気持ちで引き継ぎや手続きができなくなってしまいます。待遇や業務内容に不満があって転職する場合でも、ネガティブな理由は伏せて、「キャリアップしたい」「新しい環境で挑戦したい」など、前向きな理由を伝えましょう。
まとめ
円満に退職するため一番大切なことは、現職の職場に誠意を持って対応することです。そして、職場の皆さんに感謝の気持ちを持ちながらも、退職交渉はスピーディーに。希望する日に退職できるよう、積極的に進めましょう。
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